中国ウィルス肺炎で家に閉じこもっていると退屈だ。そこで、中国ウィルス肺炎で遊ぶことにした。結構面白い。多分、元々のデータの出どころはジョンズホプキンス大学だろうと思うが、できるだけ最新のものを集めて、人口1,000,000人当たりに標準化して、国別の比較を行った。結構、いろいろなことがわかる。

図1に示したのは、1,000,000人当たりの陽性者数と陽性者の中での脂肪その割合だ。データは4月20日以降の最新のものを使った。陽性者の数と陽性者の中での死亡率は特に相関はないように見えるが、陽性者の死亡率で0.7あたりを境に、上下で分かれているように見える。つまり、死亡率0.07(7%)以上のフランス、ベルギー、スエーデン、ベルギー、スペイン、イタリア、イギリス、オランダ、エジプト、ハンガリー、ブラジル、メキシコ、インドネシアとそれ以外の国である。死亡率の高い国の多くが、いわゆる先進国であ。それらの国は高度の医療技術を持っているはずだ。死亡率が高いことは、何らかの理由で、その技術が使えなかった、つまり、医療崩壊が起きていたことをうかがわせる。そこで、陽性者に死亡率0,07以上の国を医療崩壊国と定義する。ただし、エジプト、ハンガリー、ブラジル、メキシコ、インドネシアは先進国と発展途上国の中間に位置する国である。これらの国の場合、元々、医療技術が低かった、あるいは、医療システムに問題があった可能性もあり、医療崩壊が起きていたとは言い切れない。アメリカ、スイス、アイルランドも、比較的、死亡率が高いので、特にニューヨークのようなところで部分的に医療崩壊が起きていた可能性もある。この3国を準医療崩壊国とする。次に、しばしば議論になっている、PCR検査数と医療崩壊の関係を見る。図2は横軸に検査数、縦軸に死亡者数を取っている。どちらも人口1,000,000あたりに換算した値である。検査によって対応が改善され質の良い医療が行われるのであれば、検査数の増加によって死亡者の数が減るはずだから、右下がりに低下する散布時になるはずである。この図は実が下がりとも、実が上がりとも取れる図になっている。これを論ずる前に、もっと驚くべき事実がある。世界で最も人口当たりの検査数が多いのは、アイスランドであり、その人口1,000,000人当たりの検査数は127,250である。それに対して韓国の検査数は11,635であり、10分の1以下にすぎない。日本は1,169でさらにその10分の1である。マスコミ情報では、韓国では効率的にPCR検査が行われ世界でもダントツに高い検査数を誇っていることになっているが、これは明らかに誤情報だ。国際比較した場合、韓国の検査数は決して多くない。検査数が多いのは、アイスランド(330,000)、アラブ首長国連合(9,770,000)、バーレーン(1,640,000)、ルクセンブルグ(620,000)、マルタ(440,000)である。これらの国の特徴は、人口の少ない小国だということである(括弧内の数字は国の総人口)。小国でないと、人口当たりの検査数を増加させることが出来ないということがわかる。欧米先進国は、比較的検査数が多い。経済的に豊かで技術・制度的に可能な国は、検査数を上げる努力をしたようだ。問題はその努力の結果である。小国のアイスランド、アラブ首長国連合国、バーレーン、ルクセンブルグ、マルタを除外すると、散布図は右肩上がりの傾向になる。医療崩壊国であるフランス(39)、ベルギー(25位)、スエーデン(38位)、スペイン(23位)、イタリア(9)、イギリス(36位)、オランダ(35) (カッコ内は全85か国中の順位)は、世界的に見ると、検査数の多い国なのである。準崩壊国と考えられる米国、スイス、アイルランドの順位は、それぞれ、26位、12位、13位である。さらに、検査数が多い国の一つであるルクセンブルグ(4)も死亡者数が多い。以上のことから、検査数を上げることは必ずしも死亡者を減らすことにはつながらないし、場合によっては、医療崩壊につながることがあるということがわかる。検査数と陽性者数の関係も見ておく、どの国も陽性者の割合が一定の範囲にあるとすると。検査数と陽性者数は比例関係にあるはずだから、散布図は右上がりの特選上の分布になるはずである。実際には必ずしもそうではない。おそらくこれは、国ごとに感染者の割合が違っていることと、検査を受ける対象者が違っている(母集団が異なる)ことを意味しているのであろう。つまり、各国の中国肺炎に対する対策の違いを表していると考えられる。この中で、注目すべきは、アイスランドとルクセンブルグである。どちらも、感染者数が多く、検査数も多い。しかしながら、ルクセンブルグは準医療崩壊国であり、アイスランドはそれに比べて死亡者数が小さい。どちらの国も検査を行って防疫に努力したのだと思う。ルクセンブルグはフランスと隣接しているのに対して、アイスランドは島国である。こうした地理的条件や対応のタイミングの違いが結果の違いを生んでいるのだと思う。いずれにしても、検査をすれば志望者が減るとは言えないし、検査をすれば必ず医療崩壊するとも言えない。その国の地理的条件や感染の状況によって結果は違ってくる。やり方によっては医療崩壊する可能性があるということは頭に入れておいた方が良い。いつものことだが、とにかく「検査、検査」と言ったテドロスの罪は重い。専門家とは思えない。最後に、東京都の1日当たりの感染者数の推移を見ておく、テレビなどによく出てくる棒グラフではなくて、一週間分の移動平均で表した。ノイズが減って傾向がわかる。明らかにピークを越えたことがわかる。つまり、確実で有効な対策は、検査ではなくて移動の禁止であることは確かだ。これも感染症学としては古典的な基本だろう。ここでもパンダミック宣言を遅らせたテドロスの罪は重い。